歴代内閣の嫌われ方

 日経世論調査では、1987年9月から定期的に内閣支持率を調査しており、内閣を「支持しない」と回答した者には、その理由も尋ねている。
 https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/cabinet-approval-rating/


 不支持理由の選択肢には、時期によって多少の異同はあるが、「○○党中心の内閣だから」、「政策が悪い」、「国際感覚がない」、「指導力がない」、「安定感がない」、「人柄が信頼できない」、「清潔でない」、「政府や党の運営の仕方が悪い」などの項目が挙げられている。


 このデータによって、歴代内閣の“不人気の理由”を見てみると、思いのほか特徴がはっきり読み取れて興味深い。
 各内閣について、それぞれ最後の5回の調査を見ていくと、小渕内閣以降では概ね以下のようになる。
 ※()は当該理由を選んだ方の割合が最大であった時の割合


 安倍: 人柄が信頼できない(50%)
 野田: 政府や党の運営の仕方が悪い(57%)
 菅: 指導力がない(73%)
 鳩山: 指導力がない(66%)
 麻生: 指導力がない(62%)
 福田: 指導力がない(62%)
 小泉: 政策が悪い(46%)
 森: 指導力がない(64%)
 小渕: 指導力がない(54%)


 小泉内閣は、一貫して「政策が悪い」という理由によって支持されていない。何しろ行政の長なのだから政策がよくないとされるのは致命的なことではある。が、逆に、それだけ政策が論議され、注目されていた時期だったと考えることもできる。


 小泉内閣を除く、小渕内閣菅内閣の6内閣では、「指導力がない」ことが不支持の理由となっており、最もポピュラーな嫌われ方と言える。ただし、2番目の不支持理由まで見ると、森内閣は「人柄が信頼できない」、麻生内閣は「安定感がない」、菅内閣は「政府や党の運営の仕方が悪い」という理由が挙がっており、それぞれの個性を感じられる。
 ちなみに、管内閣では、東日本大震災直後の2011年4月・5月の調査で、「指導力がない」という不支持理由が70%を超えている。当時、いかに“指導力”が希求されたかを、これまた逆説的に示すものと思われる。


 このような中にあって、安倍内閣の嫌われ方は少し独特である。
 「指導力がない」「政策が悪い」といった“穏当な”理由ではなく、「人柄が信頼できない」が不支持理由の大半を占めている。政策的な良し悪しや、リーダーとしての資質ではなく、それ以上に、“人柄”という感情的な理由が選ばれているのだ。
 政治的リーダーの本質に人柄は関係ないという見方もあるだろう。政敵に嫌われる程度にふてぶてしい方が、味方には一層好まれるということもあるかも知れない。その意味では、「政策が悪い」と言われるより、「人柄が信頼できない」と言われる方が、まだマシかも知れない。
 とは言え,過去20年、このように“人間的に嫌われる”内閣はなかったという数的事実は、結構インパクトのあることである。

主要美術館・博物館 2018年度年間スケジュール

 主要な美術館・博物館の2018年度年間スケジュールをまとめました。


 ※特別展・企画展を中心に、コレクション展・公募展等は除外しています。


 300402主要美術館・博物館2018年度年間スケジュール.xls 直

芸術家の数(平成27年度国勢調査)

 平成27年度(2015年度)国勢調査に基づき、全国及び政令指定都市の芸術家の数を集計してみた。



 芸術家(著述家、画家、デザイナー、写真家、音楽家舞踊家、俳優など)全体の数は、京都市では、2010年度調査では8,630名、2015年度調査では8,320名で、310名(3.6%)の減。

 全国では16,830名(3.6%)の増、近隣の大都市(名古屋市大阪市、神戸市)でも増なので、京都市からは芸術家の流出が進んでいると言える。



 とりわけ「舞踊家、俳優、演出家、演芸家」は、全国では2,930名(5.7%)の増であるのに対し、京都市では330名(43.4%)の減と急激に減少している。

 KYOTO EXPERIMENTの開始(2010年)、アンダースローの開設(2013年)、あごうさとしのアトリエ劇研ディレクター就任(2014年)など、2010〜15年では、少なくとも小劇場演劇界隈では話題に事欠かなかったが、舞踊家や俳優の人口動態をプラスにする程の影響はなかった。

 一方、「個人教師(舞踊、俳優、演出、演芸)」の項目も、京都市では60名(15/4%)の減となっている。多くはバレエや邦舞の先生ではないかと思うが、例えば邦舞界で高齢化が進んでいることが一因なのかも知れない。



 全国で見ると、「彫刻家、画家、工芸美術家」が6,620名(21.2%)の増となっているのが目立つ。あいちトリエンナーレ、瀬戸内国際芸術祭が2010年に始まり、2010〜15年は国際芸術祭が定着から飽和に至る5年だったと言える。こういったことも影響しているかも知れない。



 20180312芸術家の数(国勢調査から).xls 直

京都大学の立て看板と「京都市屋外広告物等に関する条例」について

 京都大学の立て看板が、景観条例違反で京都市から指導を受けたという記事が一部で話題になっている。
 http://www.huffingtonpost.jp/2017/11/25/kyoto-university_a_23288103/


 記事には、「京大関係者によると、市の指摘を受け、大学は11月中旬、対策案を学内に示した。設置場所は大学構内を中心にし、設置できるのは公認団体に限定。大きさや設置期間の基準をつくるといった内容だ」とあり、既に市と大学とで意見交換がなされ、対策の検討が進められていることが伺われる。
 私は担当課の考えの詳細を把握しないので全く見当違いのことになるかも知れないが、また、既に今更のことであるとは思うが、思考実験として条例の解釈を試みたい。


 なお、本件で問題になっているのは、一義的には、「景観」の問題ではないということは最初に記しておきたい。
 今回の行政の指導は「立て看板が景観を破壊するからこれを撤去せよ」というある種の価値判断を伴うものではない。記事を見る限り、「京都市市街地景観整備条例」や「京都市風致地区条例」が問題になっているようでもない。あくまで「市の屋外広告物等に関する条例」に反していることが問題になっているのであり、技術的、機械的な話だ。ひとまずは、京大の立て看板が、「景観」を構成するものかどうかは、行政の関心の埒外のことである。
 何が「価値ある景観」なのかは、政治的な議論を伴うべきより大きな問題である。(もちろん行政もその議論について責任の一端を持ち、見識を示すことは求められるのだが。)

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1 原則
  まず、京都市の屋外広告物掲出に関して、一般にどのような規制があるのか、原則を明らかにする。


(1)許可の必要性
   京都市では、市内全域が屋外広告物規制区域(一部は禁止区域)に指定されており、京都市屋外広告物等に関する条例第9条第1項により、屋外広告物を表示しようとする者は、市長の許可を受けなければならない。


(2)許可の基準
   許可を受ける際の基準については、市域が細分されてそれぞれ第一種、第二種などと「区域」指定されており、内容が異なっている。
   「京都大学」と一口に言っても、複数の区域にまたがり、規制内容は一様ではない。ここでは、最も代表的な例として、百万遍交差点の南東角及び、当該角から東大路通の東側歩道を南下する箇所を見る。
   まず、百万遍交差の東南角は「沿道型2種地域」に指定されている。
   当該地域では、独立型屋外広告物等(立て看板・のぼり)は、例えば、次のような規制がある。
    ・区画内で表示する屋外広告物等の総面積は15平米まで
    ・最上部の高さは2mまで
    ・表示面1面当たりの面積は2平米まで
    ・色彩については、マンセル値の彩度がR、YRは6、Yは4、その他の色相では2を超える色が表示面の20%未満であること。
   次に、百万遍交差点の東南角から東大路通の東側歩道を南下する箇所は、「第2種地域」に指定されている。
   当該地域でも、独立型屋外広告物等(立て看板・のぼり)は、概ね同じような内容の規制があるが、例えば、区画内で表示する屋外広告物等の総面積は5平米など、多少厳しい内容となっている。


(3)許可の手続
   許可の申請には、屋外広告物許可申請書、個票、付近見取図、配置図〈平面図〉、立面図、意匠図の添付が必要である。
   申請手数料は、ポスター、のぼりその他の軽易な屋外広告物(立て看板を含む。)については1個当たり300円である。


  以上が一般的な規制ということになる。
  基準に合致するよう配慮し1件ずつ許可を得れば立て看板を掲出できないわけではないが、立て看板を制作・掲出する学生に手続を逐一徹底することは、事実上かなり難しいだろう。
  また、立て看板を制作する学生(部・サークル)は多数に上るが、それらを逐一、大学が把握し、取りまとめるなどすることも、やはり困難を伴うと思われる。
  仮に行政が、原則に沿って許可の必要性を言い募れば、大学としては、立て看板の掲出禁止など抜本的な措置を迫られることになるだろう。結果として、立て看板が並ぶ現況は、まさに政策の意図するとおり、一掃されると考える。


2 例外
  多くの法規には、規定し切れないことや立法時に想定できないこと、社会情勢の変動等に弾力的に対応できるよう、例外規定が設けられている。
  京都市屋外広告物等に関する条例についても、第9条第1項但書の各号において、許可を要しない場合が定められている。
  詳細に検討する。
  なお、許可を要する場合であっても、第11条第3項によって、基準を満たさずとも特例的に許可される場合が定められている。


(1)例外の詳細
   「京都市屋外広告物等に関する条例」では、屋外広告物設置の許可について第9条で定めている。少し長くなるが以下に引用する。



(屋外広告物の表示等の許可)
第9条 屋外広告物規制区域内において、屋外広告物を表示し、又は掲出物件を設置しようとする者は、市長の許可を受けなければならない。ただし、次の各号に掲げる屋外広告物及びその掲出物件については、この限りでない。
 ⑴ 第6条第2項第1号から第3号までに掲げる屋外広告物
 ⑵ 次に掲げる基準に適合している管理用屋外広告物
  ア 面積が0.3平方メートル以下であること。
  イ 区画内において表示する管理用屋外広告物にあっては、当該区画内に存する管理用屋外広告物(歴史的意匠屋外広告物又は優良意匠屋外広告物であるものを除く。)の面積の合計が2平方メートルを超えないこと。
 ⑶ 区画内において表示する自家用屋外広告物 (次号に掲げる自家用屋外広告物を除く。)で、当該区画内に存する自家用屋外広告物(次号に掲げる自家用屋外広告又は歴史的意匠屋外広告物若しくは優良意匠屋外広告物であるものを除く。)の面積の合計が2平方メートルを超えないもの
 ⑷ ポスター、のぼりその他の自家用屋外広告物で別に定めるもの
 ⑸ 団体(営利を目的とするものを除く。)又は個人が政治活動、労働組合活動、人権擁護活動、宗教活動その他の活動(営利を目的とするものを除く。)のために表示する屋外広告物で、第11条第1項各号(第6号を除く。)に掲げる基準に適合しているもの



   ここで、京都大学の、各部・サークル等が制作し掲出する立て看板は、管理用屋外広告物や自家用屋外広告物に当たるとは考えにくく、仮に第9条但書に相当するとすれば、第1号又は第5号のいずれかである。


 <第1号の検討>
  第9条第1号の「第6条第2項第1号から第3号までに掲げる屋外広告物」とは,以下の三つである。
  ⑴ 法定屋外広告物
  ⑵ 国若しくは地方公共団体の機関又は別に定める公共的団体が公共の目的のために表示する屋外広告物及び国又は地方公共団体の機関の指導に基づき表示する屋外広告物でその表示の公益性が高いもののうち市長が指定するもの
  ⑶ 工事、祭礼又は慣例的行事のために表示する屋外広告物で、表示する期間をその物に明記するもの(当該期間内にあるものに限る。)
  まず、当該立て看板は、法定屋外広告物ではないので⑴には相当しない。
  次に、京都大学国立大学法人であり、上記⑵の「別に定める公共的団体」(京都市屋外広告物等に関する条例施行規則第8条に規定)に相当する。が、当該立て看板は、公共目的ではなく、国又は地方公共団体の機関の指導に基づくものでもないので、全体としては⑵には相当しない。
  しかしながら、当該立て看板は、工事や祭礼のために表示するものでこそないが、一部のもの(11月祭や、新入生の入部勧誘のためのものなど)は慣例的行事のために表示する屋外広告物と言える余地があると思われる。


 <第5号の検討>
  当該立て看板は、非営利の任意団体である各部・サークルが、非営利の活動のために表示する屋外広告物であり、該当すると言える余地があると思われる。


  ここで、当該立て看板は、第9条但書第1号の3又は同第5号に該当する可能性があるとしたが、これ以上は法令には明記されておらず、基本的には、行政の裁量の範疇ということになる。
  この時、第1号の3の「慣例的行事」の解釈に当たっては、直接的には関係がないものの「京都市屋外広告物等に関する条例第11条第3項に基づく特例許可に関するガイドライン」が参考になる。
  前述のとおり、第9条但書は、そもそも許可を要しない場合を定めたものであるが、仮に許可を要するとしても、基準を緩和し特例的に許可できる場合があり、条例第11条第3項がこれを定めている。同項に関連して、できるだけ恣意的な運用を回避するため、「ガイドライン」が定められており、以下のような記述がある。



3 基準
(中略)
 ⑵ その表示が公益,慣例その他の理由によりやむを得ないもので,景観上支障がないと認められる屋外広告物の基準は次のとおり。
  ア その表示が公益,慣例その他の理由によりやむを得ないものとは,次に掲げるものをいう。
  (ア)鉄道その他の公共,公益上必要な施設で,その機能の確保を図るうえで必要なもの。
  (イ)その表示が歴史や文化を体現しているもの。
  (ウ)その他基準に適合させることによって,公共の利益を著しく害するおそれのあるもの。



  3⑵ア(イ)に「その表示が歴史や文化を体現しているもの」という記述があるのが注目される。これが明文化された判断基準の最後の砦である。ここから先、何が「歴史や文化を体現」すると言えるのかは、初めは担当行政官の、そして究極的には、議会や司法というシステムを通して、市民、国民の判断に委ねられることになるのである。


3 中間的な結論


  ・京都大学周辺で立て看板を立てるには許可が必要
  ・許可基準は、高さ2mまで、面積2平米まで、彩度の高い赤や黄色などは使用不可、など
  ・申請には、各種図面類の添付が必要で、手数料が300円かかる。
  ⇒煩雑さ、取りまとめの難しさなどから、大学当局が原則禁止するのではないか。


  ・例外的に、「慣例的行事のために表示する屋外広告物」と言える場合は許可不要
  ・例外的に、「非営利団体が(政治、労働組合、人権擁護、宗教)その他の非営利活動のために表示する屋外広告物」と言える場合は許可不要
  ・上記に該当すると言えるかどうかは、社会通念に照らしつつ、京都市の担当課が判断
  ・「慣例性」については、「その表示が歴史や文化を体現しているもの」と言えるかどうかが要件に関与すると考えられる。


  ここまでの議論で、ひとまず以上のような結論を得ることができる。
  私が同様の事態に直面すれば、まずは「慣例」の要件や、「その他の非営利活動」の内実を担当課に確認し、議論・調整するであろう。
  本件がどのような解決を見るか、今しばし推移に注目したい。

文化芸術振興基本法の改正

 2017年6月23日に「文化芸術振興基本法」が改正され、「文化芸術基本法」になりました。
 2001年に成立してから16年程が経過したところでの改正。



 しばらくきちんと読めていませんでしたが、仕事が一段落したので、少し読み込んでみました。
 新旧対照表の形にまとめ、特に気になった箇所にマーカーと個人的な感想を付けました。何かの参考にどうぞ。
 (流用し易いよう、ワードファイルも。)



2911文化芸術振興基本法の改正精読.pdf 直
2911文化芸術振興基本法の改正精読.doc 直

 

ユーラシアからヤポネシアへ:参考情報

2月24日(金)、キュレーター/映画監督の渡辺真也さんを京都にお迎えし、トークイベントを開催します。
テーマは「ユーラシアからヤポネシアへ−奄美で出会った黒潮文化」。
2013年にユーラシア大陸を横断し、その成果を映画作品としてまとめられた渡辺さんが、次は南に目を転じ、次回作に向けたリサーチを行われているとのこと。
ホストとしての最低限の予習として、各要素について簡単に調べてみました。(主な出典はWikipediaで、一部私の考えも交えています…。)



ヤポネシアについて>
ヤポネシア」とは、作家の島尾敏雄が1961年頃に考案した造語です。
日本列島を「島々の連なり」として捉えるものですが、学術的に裏打ちされたものというよりは、島尾の文学的直観による概念です。
しばしばポストコロニアル批評やカルチュラル・スタディーズの文脈で紹介され、「琉球弧」や「東北」等の概念とともに、ナショナルな求心性を裏返す道具立てとして用いられるように思います。



島尾敏雄について>
ヤポネシア」という語を考案した島尾敏雄は、1917年生れ、1986年没。(2017年は島尾の生誕100年ということになります。)
第二次大戦中、特攻隊隊長として奄美に赴任しましたが、待機のまま終戦を迎えました。
1955年に奄美大島に移住し、『死の棘』や『硝子障子のシルエット』等を執筆。一般には「第二次戦後派」又は「第三の新人」と分類されます。
『離島の幸福・離島の不幸 名瀬だより』、『島にて』など、南島論も広く展開。
『死の棘』に描かれる妻・島尾ミホも作家ですが、彼女は奄美加計呂麻島の島長で祭事を司る「ノロ」の家系に生まれ、巫女後継者と目されていました。



黒潮について>
黒潮は、日本近海を流れる代表的な暖流です。
北赤道海流に起源を持ち、これがフィリピン諸島の東で強まり、その後、台湾と石垣島の間を抜けます。さらに、東シナ海の陸棚斜面上を流れ、九州の南西で方向を東に転じ、大隅諸島トカラ列島の間(トカラ海峡)を通って日本南岸に流れ込みます。
日本では古くからその特徴を表した多くの地方名がありました。西日本沿岸では真潮、宮崎で日の本潮、伊豆七島で落潮、三陸地方で北沖潮等の呼称が存在します。
世界的に見ると、ドイツの地理学者ベルンハルドゥス・ヴァレニウスの1650年の著作『一般地理学』の中で言及があります。(ちなみにヴァレニウスは当時28歳。同書を書き上げた直後に夭折しましたが、同書はニュートンの目に留まり1672年に出版されて大きな反響を呼びました。)



黒潮文化について>
黒潮は、周囲の気候・植生にも大きな影響を与えました。
海上交通に諸々の意義を持つことは言うまでもなく、南方から、動植物や人間、そして文化を運び続けました。
沿岸の地域では地名や方言が似通った地域が多くあり、これらの地域に共通する文化が「黒潮文化」としてグルーピングされています。(例えば、千葉の白浜・野島崎と南紀の白浜・御坊市野島、あるいは千葉県館山市の布良(めら)、南伊豆町の妻良(めら)、田辺市の目良(めら)等が同じような地名として指摘できます。)
こうした黒潮文化の諸相は、柳田国男が『海上の道』において語り、司馬遼太郎も注目しました。
また、黒潮文化的な想像力は、島崎藤村の詞による『椰子の実』など、様々な創作物にも反映されています。
なお、日本人の祖先の一部が、南方から黒潮を利用して日本列島に到達したとの説があります(南方起源説)が、日本民族における南方系の遺伝子の比率は低いというのが現時点での一般的な見解だそうです。



<ユーラシアについて>
「ユーラシア(Eur-Asia)」とは、ヨーゼフ・ボイスナム・ジュン・パイクによる「ヨーロッパ(Europe)と アジア(Asia)は異なる二つの文化ではなく、一つの大陸文化ユーラシア(Eurasia)である」という構想です。
1963年から、2人の生涯を通じて、作品シリーズが展開されました。(日本では、ワタリウム美術館がナム・ジュ ン・パイクの《ユーラシアン・ウェイ》(1993)を所蔵しています。)
キリスト教世界とその東方に位置する世界を、また、第二次世界大戦イデオロギーによって分裂した「西」と「東」を、一つの「ユーラシア」として融合させようという試みだったと言えます。
渡辺さんは、ボイスとパイクが構想した「ユーラシア(Eur-Asia)」を実証すべく、2013年、ドイツから日本へと陸路で横断しながらリサーチを行い、ヨーロッパとアジアの文化的連続性を探りました。
その成果は映画『Soul Odyssey - ユーラシアを探して』にまとめられました。(同作は、文化庁メディア芸術祭審査委員会推薦作品に選定され、インドネシア世界人権映画祭で、国際優秀賞とストーリー賞を受賞しました。)

ユーラシアからヤポネシアへ

トークイベント「ユーラシアからヤポネシアへ −奄美で出会った黒潮文化」



プレゼンター:渡辺真也(映画監督、インディペンデントキュレーター)
日 時:2017年2月24日(金)19:00〜21:00
場 所:京都市下京区(参加者に個別に通知)
参加費:1,000円(軽食ドリンク付)
定 員:15名程度



<概要>
ヤポネシアとは、第二次大戦中に奄美に駐屯後、移住した作家の島尾敏夫が考案した、日本列島を「島々の連なり」として捉える海洋文明的な概念です。
ユーラシア大陸横断を通じて大陸の視点を体得した渡辺真也さんに、奄美滞在を通じて見つけたもの、そこから考える日本的なものとは何かについて、スライドとビデオを交えてお話しいただきます。



<プレゼンター>
1980年沼津市生まれ。ベルリン工科経済大学講師。ニューヨーク大学大学院修士課程修了後、世界57カ国を単発的に放浪。
国民国家をテーマとした多くの現代美術展をキュレーションし、2016年映画「Soul Odyssey −ユーラシアを探して」にて監督デビュー。
2017年にベルリン芸術大学博士課程にて、ヨーゼフ・ボイスナムジュン・パイクのユーラシアをテーマとした博士論文を提出した。
http://www.shinyawatanabe.net/



<参加方法>
場所は、個人宅ですので、基本的に一見さんお断りです。是非参加したいという方は、適宜メッセージをお送りください。






奄美の焼酎と、アジアのビールを揃えてお待ちしています。